(一社)放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は、新4K8K衛星放送の視聴可能機器台数を集計・発表しているが、2022年12月(2023年1月発表分)の段階において、新4K8K衛星放送視聴可能機器台数が、累計1,517万台を迎えたと発表した。

●新4K8K衛星放送 視聴可能機器台数

画像: **昨年4月から出荷統計数値公表の対象外となった ※①、②、③:JEITA発表出荷台数、④:JCTAヒアリングによる設置台数 (JEITA: 一般社団法人 電子情報技術産業協会 JCTA:一般社団法人 日本ケーブルテレビ連盟) 千台未満を四捨五入し表記しているため累計や合計が表記数字の計と一致しないことがあります。

**昨年4月から出荷統計数値公表の対象外となった
※①、②、③:JEITA発表出荷台数、④:JCTAヒアリングによる設置台数
(JEITA: 一般社団法人 電子情報技術産業協会 JCTA:一般社団法人 日本ケーブルテレビ連盟)
千台未満を四捨五入し表記しているため累計や合計が表記数字の計と一致しないことがあります。

 また、累計出荷数1,500万台を超えたことについて、A-PB 理事長 相子宏之氏より下記のコメントが寄せられた。

新型コロナウイルス感染拡大から3年、メディア環境も大きく変わり、過去の常識が通用しない時代に入りました。そのような中、「新4K8K衛星放送視聴可能機器台数」は、お陰様で昨年12月末で累計1,500万台を突破しました。2018年12月のスタートから4年での達成となります。

各種調査からも、新4K8K衛星放送は実際にご覧になったかたから非常に高い評価をいただいており、新4K8K衛星放送視聴可能機器の更なる普及に努めると共に、今後は、実際に新4K8K衛星放送を視聴していただくための活動にも重きを置いてまいります。リモコンの4Kボタンをひとりでも多くの方に押していただき実際にご覧いただくことで、メディアとして、その価値をさらに高めていくことが重要だと考えています。

A-PABといたしましては、2024年パリオリンピック・パラリンピックの頃に2,500万台の普及を目指しております。そのためにも、放送事業者様をはじめ、関係各方面の皆様のご協力をいただきながら、様々な施策を検討してまいりたいと考えております。

今後も、メディアの皆様、そして、総務省、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人日本ケーブルテレビ連盟、家電販売店の皆様、アンテナメーカー各社 他、各方面の方々のご支援をいただきながら、放送サービスの高度化推進に尽力してまいります。

This article is a sponsored article by
''.